”自然免疫グループ”は、 以下の目的に賛同する、産官学の有志により設立された任意団体であり、香川県高松市を拠点として活動している。（四国経済産業局・香川県・かがわ産業支援財団などの支援を受けている。）

当グループの体制上の特徴は、産官学連携により基礎研究・応用開発・成果の事業化まで見据え、川上から川下に渡る異業種・異分野協働によりこの達成を目指す、日本では稀な目的志向型の多機関共同研究・開発チームであることにある。

目的

個体の健康を維持する生体内機構を“自然免疫”に着目して解明するとともに、その成果を社会実装して、健康維持・老化防止・疾患予防・環境問題等、現代社会の宿痾ともいえる課題の解決に資する技術開発を行うこと。

研究開発内容

個体の健康を維持するとともにこの活用により疾患予防にも働くシステムとして、以下に着目。

• 動物だけでなく植物も持つとされる自然免疫機能
• 細胞として、炎症を司り自然免疫機能の中核に位置する組織マクロファージ
• 炎症の質や量を制御する生理活性物質としてLPS（リポポリサッカライド）

構成

以下を中心組織として、企業、臨床施設、大学などで構成されている。

• 自然免疫賦活技術研究会
  2001年に設置され現在まで続いている。産官学のメンバーからなっており、自然免疫やLPSを中心とした最新情報を共有することを主目的としたセミクローズドな会議体。この研究会を母体として技術研究組合や特定非営利活動法人などが生み出された。
• 自然免疫制御技術研究組合
  経済産業省認可。LPSの基礎・応用開発研究を行う。
  代表理事：杣源一郎。
• 自然免疫応用技研株式会社
  大学発ベンチャー。自然免疫活性制御素材としてLPSを供給する世界初にして唯一の企業。
  代表取締役社長：河内千恵、代表取締役副社長：稲川裕之。
• 自然免疫ネットワーク（通称LSIN）
  特定非営利活動法人。自然免疫機能やLPSの有用性に関して啓蒙普及活動、食品や食品素材・スキンケア製品等のヒト介入試験、学会（研究会）の運営、四国健康支援食品制度で定められた評価会議事務局、研究支援を行う。
  理事長：吉村寛志

歴史

自然免疫制御技術研究組合は自然免疫賦活技術研究会を母体として2010年に設立された。主な研究テーマは、東京大学名誉教授　水野傳一先生を中心とし1988年に大学で始まった自然免疫制御機構研究（注：その当時は”自然免疫”という言葉は人口に膾炙していない）と自然免疫や炎症を制御する生理活性物質であるLPS研究に端を発し、その後30年余多くの研究者等によって引き継がれた研究成果を基盤として設定されている。

大学時代の水野研チーム

自然免疫賦活技術研究会